ハウスメーカーとして長い歴史を持つSxLがお届けする高品質低価格住宅

選択いただいたプランの販売価格をもとに、総予算例で、おおよその費用をご確認いただけます。また、お客様の建築計画に沿った詳しい概算見積もご依頼いただけます。

本体工事のほかにも必要な費用があります。附帯工事費、諸費用を合計した「総費用」をきちんと把握することが予算オーバーなどを防ぐうえで大切なこととなります。

総予算例 【例】40HS23　マイセレクトシリーズ・トラディショナルタイプの場合   ※上記は一例です。建築地や敷地条件、また選択されたプランにより、諸管理費、輸送費、仮設工事費は異なります。お客様の敷地条件に沿った概算見積をご希望の際は、概算見積依頼書にご記入のうえ、ご依頼ください。ご依頼内容をご確認のうえ、スタッフが概算見積書を作成します。

建物費用以外にもこのような費用が必要です。

建物請負契約書印紙代 約1.5万円 登記費用（表示・保存登記） 約17万円 火災保険料（35年間） 約35万円 費用合計 約53.5万円

その他、以下のような項目が必要になる場合があります。

融資諸費用（手続料・抵当権設定費用・団体信用生命保険料他） 基礎補強工事   外構／植栽工事   照明／カーテン／家具 祭事費用 解体撤去工事 仮住まい費 仮住まい引越し費用 荷物保管料

概算見積依頼書をご希望のお客様は、こちらから

お持ちの土地やご購入予定地が受ける法的規制、土地面積などの条件をご確認ください。

確認項目   【建ぺい率】   敷地面積に対する住宅の建築面積（建物の投影面積）の割合。防火や避難路、通風、採光などを確保するため、建築基準法によって建ぺい率の限度が定められています。   （例） 建ぺい率が50％とすると、100�uの土地に建築面積が50�uまでの家を建てることができます。     【容積率】   敷地面積に対する建物の延床面積（2階建てなら1階の床面積＋2階の床面積）の割合のこと。   （例） 容積率が100％とすると、100�uの土地に延床面積100�uまでの家を建てることができます。 （例） 1階床面積50�u＋2階床面積50�u＝延床面積100�u     【用途地域】   市街化を抑制するため、原則的に家を建てられない「市街化調整区域」と、これに対して、家の建築可能な「市街化区域」があります。「市街化区域」では用途地域が定められ、それにより建物の種類、用途、高さ、広さなどが制限されています。用途地域には以下の12種類があります。   ※ 工業専用地域には住宅の建築はできません。       用途地域の種類 住居用： 第1種低層住居専用地域、第2種低層住居専用地域、 第1種中高層住居専用地域、第2種中高層住居専用地域、 第1種住居地域、第2種住居地域、準住居地域 商業用： 近隣商業地域、商業地域 工業用： 準工業地域、工業地域、工業専用地域   ※ ほかにも様々な規制があり、地区により規制の適用範囲が異なります。上記3項目をクリアしても建築できない場合がありますので、ご了承ください。

そのほか、次の法規制などにより、住まいの建築可否が判断されます。建築予定地のある役場の都市計画課、または建築課にお出かけいただければ、自由に閲覧できます。 「すまい21」の建築お申し込み後には、当社にて正式な調査を行います。

接道義務・北側斜線制限・高さ制限・道路斜線制限・中心後退・すみ切り・壁面後退・宅地規制・ 市街化調整・風致地域・防火地域・採光・区画整理　など

確認項目   □建築予定地（敷地）の形状・大きさ   □敷地に接する道路の幅   □玄関の方向   □方位   □道路との高低差         ※ 概算見積依頼をご記入いただく際に、ご参照ください。